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- ビジネスに使われるフレームワークはいろいろあるが、ひねり出したアイデアを深堀する際に使えるものを調査した。
- 4C分析
- 4P分析
- バリュープロポジションキャンバス
- 3C分析
- STP分析
4C分析
- 自社商品やサービスを分析するためのフレームワーク。
- Customer Value:顧客価値
- Cost:顧客にとっての経費。時間的、心理的にも。
- Convenience:顧客利便性。商品やサービス自体ではなくそれらの入手しやすさ。
- Communication:顧客とのコミュニケーション。顧客が入手できる情報やフィードバックを返せるか。
- 顧客価値だけでなく、ビジネス全体の概要を理解するのに適していると思われる。ConvenienceとCommunicationがわかりにくいかもしれないが、元々は4P分析の改善から使われるようになったため。
4P分析
- 自社商品やサービスを売る側の視点で分析するためのフレームワーク。
- Product:製品
- Price:価格
- Place:流通
- Promotion:販促
- 前述の通りプロダクトアウトの発想のため、あえて使う必要はないだろう。
バリュープロポジションキャンバス
- 自社の製品やサービスと顧客のニーズが合致するところを探すためのフレームワーク。顧客のニーズと共に自社製品の提供価値を分析するためには最も適しているだろう。
- Value Proposition:顧客への提供価値。ひとまず簡潔に。
- Customer Segmentation:顧客セグメント。
- Customer Job(s):顧客が達成したいこと。解決したい課題。機能的には具体的な行動や状況、社会的には周りの評価、感情的には個人の気持ちとなる。
- Gains:課題解決によって顧客が得られる利得。どのように得られるのか。副次的な効果はあるのか。
- Pains:課題解決のためのハードルやリスク。Gainsの裏返しであることも。
- Products & Services:自社の製品やサービス
- Gain Creators:顧客に利得をもたらす製品やサービスの内容
- Pain Relievers:顧客の悩みを取り除ける製品やサービスの内容
- これらを整理したうえで何が合致しているのかを明らかにし、サービスコンセプトを明確にする。「私たちの”Product&Services”は、”Gain Creators”や”Pain Relievers”により、”Customer Job(s)”を成し遂げたい”Customer Segmentation”を助けます」など。
- この仮説を元に、以下の三つの検証を進める。
- Customer Problem Fit:顧客は本当にその課題を持っているか
- Problem Solution Fit:その課題に対して自分たちのアイデアは妥当であるか
- Product Market Fit:その商品の市場は存在するか
3C分析
- 4C分析と名前は似ているが目的が異なり、市場を分析するためのフレームワークである。
- Customer:顧客ニーズ、市場の規模や成長性など
- Competitor:競合のシェア、特徴、戦略など
- Company:自社の現在のリソースや事業、戦略など
- しかし使い方によってはバリュープロポジションキャンパスのまさに”Value Proposition”の検討に使うことができる。
- Customer:顧客ニーズは変わらず。
- Competitor:競合商品の提供価値
- Company:自社商品の提供価値
- Customer ∧ Company ∧ not (Competitor):他社は満たせないが、自社は満たせる顧客のニーズであり、まさに”Value Proposition”である。
STP分析
- 顧客を特定して、競合他社との差別化要因の明確にするためのフレームワークである。
- Segmentation:市場の細分化
- Targeting:細分化された市場の中で狙う顧客
- Positioning:ターゲット顧客へのアプローチ。競合他社との差別化方法。
- バリュープロポジションキャンバスの”Customer Segmentation”の検討に使うことができる。
参考文献
ブロックチェーンとは
- 分散型データベース:P2Pで各ノードが全てのデータを保持。
- 非中央集権型:特定の管理者がいなくても運用可能。
- 改ざん困難性:ブロックチェーンではいくつかのデータをまとめたブロックという単位でデータを管理しているが、各ブロックには直前のブロックの内容を示すハッシュが含まれるため、途中のブロックだけ改ざんするとその後のブロックとの不整合が発生してしまうので、改ざんが非常に困難である。
価値
- ブロックチェーンの最大の価値は、非中央集権的な運用をしたとしても、情報の正しさを示せるところにある。非中央集権の仕組みは今までもWinnyのようなものがあったが、そこに改ざん困難性を加えることで、扱う情報の正しさを与えられるようになった。
- 従来は国だったり企業だったりの特定組織の権力や権威によって、情報の正しさが保証されていた。それがブロックチェーンにより、特定組織がなくとも情報の正しさが保証されるようになると、正しさを示すために払っていたコストを省いたり、正しさの恣意的な運用を避けられたりできるようになる。
- すでに適用されている仮想通貨だけでなく、将来的には契約が用いられる分野、証券取引、保険、資金調達、シェアリング(賃貸契約)などへも広がるかもしれない。
課題
- ブロックチェーンそのものより、アプリケーション実装に課題があると考えられる。途中ブロックの改ざんが難しいのは上述の通りだが、最新ブロックの改ざんを難しくするためには、ブロックの作成者であるマイナーが競ってブロックを作り、仮に最新ブロックが競合しても淘汰される仕組みが必要だがその設計は容易ではない。
- 競って作成する環境としては、仮想通貨であればブロック作成のインセンティブは与えやすい。たとえばブロックを最初に作成したマイナーにその仮想通貨を付与するなど。しかし、それ以外の用途となると与えるインセンティブの調達が課題となる。
- 競合を発生しにくくする環境としては、あえてブロックの作成を難しくして同時発生確率を減らすこともできるが、ブロック作成の計算機リソースが浪費されてしまう。
- 競合が発生しても淘汰される環境としては、後継ブロックが伸びた方を正当なブロックとみなす方法がある。ある程度ブロックが伸びた時点で確定とすると、伸びないブロックチェーンで最初のブロックを作れたとしても確定しない、つまり報酬が払われないので、伸びるブロックの後継ブロックを作るインセンティブが働く。改ざんを試みるマイナーがたまたまブロックを1回作れたとしても、そこに乗っかる人がいないため確定までもっていくのが困難となる。しかしこれもマイナーが競って参加する環境があって成り立つ対策である。
- また、ブロックチェーンで扱われる情報が正しいというだけでなく、その情報に基づいて人々が行動することも大事である。たとえば既存の貨幣は徴税権力を持つ国が課税にその貨幣を用いることで国民に貨幣の利用を課しているし、各種契約も国による法執行と企業のブランドによってそれらが守られている。情報の正しさをどのように人々の行動に結び付けるかの設計も必要である。
参考図書
- 岡嶋裕史(2019年)「ブロックチェーン 相互不信が実現する新しいセキュリティ」講談社
- 野口悠紀雄(2018年)「入門 ビットコインとブロックチェーン」PHP研究所